日本語教師になるには？資格が必要？
まず、日本語教師とは「日本語を学ぶ外国人に対し、日本語を教えること」を仕事にしている人のことです。
日本語教師に関する資格は複数ありますが、大きく分けると「国家資格」と「民間資格」の2つです。
日本語教師の働き方・働く場所によって、資格が必要な場合と不要な場合があります。
また、日本語教師の国家資格は弁護士と違って業務独占資格ではないので、資格を持たないまま日本語教師を名乗っても、なんら問題はありません。
このような状態のため、日本語教師には
①国家資格「登録日本語教員」として働く日本語教師
②民間資格を所持している日本語教師
③資格を所持していない日本語教師
の3パターンのなり方があります。
それぞれ、資格の取得方や働き方、年収、メリット・デメリットなどが大きく異なります。以下で詳しく見ていきましょう。
①国家資格「登録日本語教員」
まずは国家資格「登録日本語教員」について詳しく見ていきます。
国家資格「登録日本語教員」は2024年に創設された新しい資格です。「日本語教師版教員免許」のイメージで、この資格ある日本語教師だけが、留学生を正式に受け入れる日本語学校で勤務することができます。
国家資格「登録日本語教員」のなり方
国家資格「登録日本語教員」のなり方には、「養成講座ルート」と「試験合格ルート」の2つがあります。
養成講座ルート
養成講座ルートでは、
登録日本語教員養成機関で講座を受講
→日本語教員試験（基礎試験免除、応用試験のみ受験）合格
→実践研修実施
の流れで、登録日本語教員になることができます。
※2033年までの間は経過措置期間のため、以下のルートも可能です。
学士以上の学位所持 + 条件を満たす日本語教員養成課程等の修了
→日本語教員試験（基礎試験免除、応用試験のみ受験）合格
→実践研修免除
で、登録日本語教員になることもできます。
このルートでは、養成講座を受講することで、日本語教師として必要な知識を基礎から学ぶことができます。
また、登録日本語教員試験は「基礎試験」の難易度が高いと言われています。（実際、2024年の基礎試験の合格率は約8%でした…‼️）
その基礎試験を免除することができるというのは、大きなメリットです。
▼国家資格を本気で目指す人は、まずこちらの養成講座比較記事をご覧ください☺️
試験合格ルート
試験合格ルートでは、
日本語教員試験（基礎試験・応用試験）合格
→実践研修実施
の流れで、登録日本語教員になることができます。
先述の通り、基礎試験の難易度は高いものの、養成講座と比べて圧倒的に安価に済むルートです。
養成講座の受講には、一般的に50〜60万円程度かかりますが、試験合格ルートでは受験料 + 教材代程度で済むので、この点は大きな違いです。
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国家資格「登録日本語教員」の働き方
国家資格「登録日本語教員」は唯一、認定日本語教育機関で働くことができます。
認定日本語教育機関とは、留学ビザの学生をを受け入れられる正式な日本語学校のことです。（旧制度では「告示校」と呼ばれていました。）
カリキュラムの指針など、国が定めた一定の要件を満たすと認定日本語教育機関として認定されます。
逆にいうと、認定日本語教育機関で働く気がない場合、国家資格「登録日本語教員」は不要です。
そのため、ここでは認定日本語教育機関で働く場合の働き方イメージを共有します‼️
認定日本語教育機関で日本語教師をする場合、
・一定の質を保った日本語教育のやり方を学べる
・日本語で日本語を教えられる
・身近に日本語教師の先輩・同僚が増える
といったメリットがあります。
一定の質を保った日本語教育のやり方を学べる
認定日本語教育機関は、国が定めた「日本語教育の質の保証」に関する厳しい基準を満たした学校だけが認められます。
そのため、そこで働く登録日本語教員は、
・国が定めたカリキュラムの考え方
・初級から上級までの指導手順
・日本語を日本語で教えるための教授法（直接法）
・学習者の評価方法・授業運営の基本
といった、質の高い日本語教育の型を職場で実践しながら身につけることができます。
民間企業で日本語を教える場合、日本語教育に知見のない上司や顧客から提示されたカリキュラムで教育を求めらることもありますし、
オンライン日本語教師などの個人で日本語を教える場合、カリキュラム開発や授業構成の計画から自分で行わなければなりません。
そのため、未経験から日本語教師になる場合や、専門知識をしっかり身に付けたい場合、一定の質を保った日本語教育のやり方を学べるという点が大きなメリットになります。
日本語で日本語を教えられる
認定日本語教育機関では、様々な国からの留学生を受け入れるため、基本的に日本語で日本語を教える「直接法」を採用しています。
初級レベルの授業で簡単な英単語を使うことはありますが、「英語で授業をする」ということはありません。
ただ、海外で日本語を教える場合や、オンライン日本語教師などの個人で日本語を教える場合、媒介語（英語や、学習者の母語）で教えることが多いです。
※会話やリスニング練習のため、日本語をだけを使う授業ももちろんあります。
これは大人の学習者に対して日本語を教える場合、文法の説明等は媒介語を使った方が理解が早く進むから、という理由です。
認定日本語教育機関などの日本国内で集団に対して教える場合は、共通の媒介語がないため、日本語を使って日本語を教えている状況です。
そのため、外国語に自信がない方や、これから外国語を勉強するのが難しい方にとって、日本語で日本語を教えられるという点もメリットになります。
身近に日本語教師の先輩・同僚が増える
認定日本語教育機関で働く場合、職場に必ず日本語教師の先輩や、同僚がいるはずです。これは他の働き方の方からすると、とても羨ましい環境です。
民間企業で日本語教師をする場合や、オンライン日本語教師をする場合、必ずしも周りに日本語教師がいるとは限りません。
日本語教師としての先輩・上司が不在の中、手探りでカリキュラム開発・教材作成に追われたり、「周りに相談できる人がいない」といった、孤独な状況になることも少なくないです。
海外の日本語教育機関で日本語を教える場合は、現地の教師と協働することになりますが、現地の日本語教育レベルはかなりばらつきがあります。
日本語教育未経験であっても「日本人である」という点だけを見て、現地の教師から頼られる立場になってしまうこともあります。
職場に頼れる日本語教師の先輩がいるというのは、実はとても貴重な環境なので、この働き方の大きなメリットになります。
国家資格「登録日本語教員」の年収・給料
国家資格「登録日本語教員」として認定日本語教育機関で働く場合、「常勤（専任）」と「非常勤」の2つの形態があります。
常勤（専任）教師
「常勤（専任）」の場合、月〜金フルタイムで出勤し、授業・生活指導・事務作業・進路指導などを行います。
調査によると、平均年収は314万円です。
引用元：日本語教師キャリア
最新の求人情報を見ると、平均月給は約26万円でした。
非常勤教師
「非常勤」は授業だけを行い、コマ給・時給での求人が多いです。
※コマ給…1コマ45分授業なので、45分単位のお給料
調査によると、平均コマ給は 2,043円/コマ（45分）です。
引用元：日本語教師キャリア
最新の求人情報を見ると、平均コマ給は約2,241円でした。
国家資格「登録日本語教員」のメリット・デメリット
次に、国家資格「登録日本語教員」のメリット・デメリットを詳しく解説します。
国家資格「登録日本語教員」のメリット
① 認定日本語教育機関で唯一働ける資格
留学生を受け入れる正式な日本語学校で働けるのは、この国家資格だけ‼️
安定した授業数・勤務形態（常勤/非常勤）で働ける点は最大のメリットです。
② 国家資格としての信頼性が高い
民間資格よりも「体系的に学んだ証明」として強く、履歴書・キャリアでも評価されやすい傾向があります。
海外や企業の日本語教育でも「国家資格所持者歓迎」とされるケースが増えている状況です。
③ 日本語教師としての専門性を体系的に学べる
（養成講座＋）試験＋研修で教育理論・教授法・評価方法を一通り学べるため、
「現場で困らないだけの基礎力」を確実に身につけられます。
国家資格「登録日本語教員」のデメリット
① 資格取得にコストがかかる（養成講座50〜60万円、試験ルートの合格率は8%）
養成講座ルートの場合は費用負担が大きい（50〜60万円）です。
試験ルートの場合は、難易度が高く（基礎試験の合格率は約8%）、相応の勉強時間が必要になります。
どちらのルートを選んでも、金額的 or 労力コストが高くなります。
③ 資格を取っても給料が劇的に上がるわけではない
国家資格＝高収入という構造ではなく、業界全体の給与水準は高くありません。
資格取得の投資額に対して、回収に時間がかかるケースもあり、給料ファーストの人には辛い状況です。
④ 認定日本語教育機関で働かない場合は不要
企業・オンライン・海外など、資格なしでも働ける場が多く、多様な働き方をする人が増えています。
「認定機関で働きたい人」以外には、必須の資格ではないため、時間とお金をかけて資格取得しても意味がない、ということにもなり得ます。
②民間資格を持つ日本語教師
次に、民間資格を持つ日本語教師について、詳しく見ていきます。
ここでいう「民間資格」とは、旧制度で一般的に言われていた「日本語教師の資格」のことで、
①日本語教育能力検定試験の合格
②420時間の養成講座受講
③大学で日本語教育を専攻/副専攻
の3種類があります。
国家資格「登録日本語教員」が制定される前は、上記の資格のいずれかを持っていれば、告示校（留学生を正規に受け入れる日本語学校）で働くことができました。
また、海外の日本語学校の求人でも、上記の資格のいずれかを持っていることが要件になっていることがよくあります。
民間資格を持つ日本語教師のなり方
民間資格を持つ日本語教師のなり方は、先に挙げた通り３種類あります。
①日本語教育能力検定試験の合格
『日本語教育能力検定試験』は、JEES(公益財団法人日本国際教育支援協会) が主催している日本語教師向けの民間試験です。
1988年から試験を実施しており、2022年で35回目の開催となります。
試験は年に1回、例年10月ごろに実施されています。
この試験は、「日本語教師を目指す方・日本語教育に携わっている方を対象に日本語教育の体系的な知識が備わっているか、状況に応じてそれらの知識を関連づけて対応することができるか」を測ることを目的としています。
合格率は20%程度で、出題範囲も幅広く、小論文の筆記などもあります。
私の個人的な感想としては、国家資格「登録日本語教員」と同じ or 少し難易度が高いくらいの印象です。特に、国家資格「登録日本語教員」にはない筆記試験（小論文）の部分で苦労しました…💦
▼日本語教育能力検定試験に関する詳細はこちらの記事で解説しています👀
②420時間の養成講座受講
『420時間日本語教師養成講座』では、その名の通り420時間の講座を受講する必要があります。
受講期間は最短で6ヶ月程度。
講座では日本語教師として身につけておくべき最低限の知識を学ぶことができます。
また、他の受講者の前で模擬授業を行う「実習」の授業もあります。
養成講座を受講することで、日本語教師として教壇に立つことのできる知識・即戦力を身につけることができます。
▼420時間養成講座の全体像を知りたい方は こちらの解説記事 にまとめています
③大学で日本語教育を専攻/副専攻
これはそのまま、大学で日本語教育を専攻・副専攻で卒業するという方法です。
▼日本語教育を学べる大学はこちらの記事でまとめています👀
民間資格を持つ日本語教師の働き方
民間資格を持つ日本語教師は、国内外の様々な企業・日本語学校で活躍しています。
例えば、
・日本語学校で、技能実習生の入国後講習を行う
・日本語教育を提供している一般企業に勤め、日本で働く外国人に日本語を教える
・海外の日本語学校で日本語を教える
・青年海外協力隊に参加し、海外で日本語を教える
などの働き方があります。
民間資格を持つ日本語教師は、旧制度では留学生を正規に受け入れる「告示校」で働くことができていましたが、国家資格「登録日本語教員」制定後、認定日本語教育機関で働くことはできません。
※経過措置はあります。
日本語学校で、技能実習生の入国後講習を行う
留学生を受け入れる日本語学校（認定日本語教育機関）で働くことができるのは、国家資格「登録日本語教員」だけですが、留学生以外を受け入れる日本語学校もあります。
例えば、技能実習生に日本語を教えるための日本語学校もあります。
技能実習生は日本に働きに来る外国人ですが、日本に入国後1ヶ月程度、日本語講習を受けなければなりません。
そこでは、入国前に学習した日本語の復習や、生活に役立つ日本語の勉強、日本の生活ルール、仕事に関する日本語、などを教えます。
特に、介護施設で働く予定の技能実習生には、介護に関する日本語を教えたり、介護実習を行うこともあります。
技能実習生が働く分野での知見がある方や、生活者としての外国人に興味がある方におすすめの働き方です。
▼技能実習生向けの入国後講習について、こちらの記事で詳しくまとめています😇
日本語教育を提供する一般企業に勤め、日本で働く外国人に日本語を教える
民間資格を持つ日本語教師の活躍の場は、日本語学校以外にもあります。
日本語学校以外にも、日本語教育をサービスとして提供している会社は数多くあります。
中でも、日本国内で働く外国人に向けて日本語を教えるサービスを提供している会社が多いです。
そのような会社で日本語教師として働く場合
・会社が提供している日本語教育動画の企画・制作
・外国人が就労している企業に訪問し、定期的に授業をする
・オンラインで外国人とマンツーマンレッスンを行う
といった業務があります。
▼以下のサイトで、職種「教師（企業の従業員）」で検索すると、具体的な求人が見られるので、気になる方はチェックしてみてください！
海外の日本語学校で日本語を教える
海外の日本語学校で日本語を教える場合も、民間資格を応募要件にしている求人が多いです。多くの国でビザ発給の要件になっているためのようです。
日本語教師になるからには、海外で働きたい！！！
という目標をお持ちの方も多いのではないでしょうか？
無資格・未経験だと海外で日本語教師を行うのは難しいため、少なくとも民間資格の取得が必要になります。
青年海外協力隊に参加し、海外で日本語を教える
青年海外協力隊や、国際交流基金の派遣事業に参加し、海外で日本語を教える場合も、民間資格が応募要件になっていることが多いです。
ここでは、青年海外協力隊についてご紹介します。
「青年海外協力隊」とは、「自分の知識・技術・経験などを生かして開発途上国でボランティア活動をする人」のことです。
ボランティア活動といっても、
・ネームバリューがあり帰国後の転職活動に有利
・現地生活費やその他手当も充実している
などの点から大変人気が高いです。
日本語教師職では、海外の学校や日本語学校に派遣され、現地教員と協力して以下のような活動を行います。
・日本語、日本文化・日本事情に関する授業の実施
・現地教師の日本語運用能力や教授技術の向上のための協力
・日本文化祭、スピーチコンテスト等のイベントの企画・実施
・教材の作成や見直し
・カリキュラムやシラバスの見直し
▼青年海外協力隊の日本語教師職について、こちらの記事で詳しくまとめています😇
民間資格を持つ日本語教師の年収・給料
民間資格を持つ日本語教師の場合、働き方が多様なため、一概に年収を割り出すことが難しいです。
ここでは上記に挙げた働き方ごとに、求人情報から年収イメージを算出しました。
日本語学校で、技能実習生の入国後講習を行う場合、
年収300〜340万円（内訳：月給22〜26万円 + 賞与）
日本語教育を提供している一般企業に勤め、日本で働く外国人に日本語を教える場合
年収380〜530万円（内訳：月給27〜38万円 + 賞与）
海外の日本語学校で日本語を教える場合
ベトナム 月給21～23万円
中国 月給20〜21万円
インド 月給15万円〜
カナダ 月給19万円〜
青年海外協力隊に参加し、海外で日本語を教える場合
月給8〜13万円（住居は受入国政府提供、往復渡航費はJICA負担）
このようなイメージでした。
民間資格を持つ日本語教師のメリット・デメリット
ここでは、「民間資格保持者」のメリット・デメリットを解説します。
国家資格「登録日本語教員」とは異なり、民間資格は働き方の幅が非常に広く、国内外で多様な日本語教育の仕事に携われるという特徴があります。一方で、新制度では認定日本語教育機関（旧：告示校）では原則働けなくなったため、注意点もあります。
民間資格を持つ日本語教師のメリット
① 国家資格が不要な職場で幅広く働ける
民間資格は、日本語学校（技能実習生向け）、一般企業、海外の教育機関、ボランティア系事業など、国家資格を必要としない働き方で強く評価されます。
先述した
・技能実習生向け日本語学校
・日本語教育サービス企業
・海外の日本語学校
・青年海外協力隊
などでは、今でも民間資格を高く評価しており、有資格者は応募条件を満たしやすくなっています。
② 海外の日本語教師求人で有利
海外では、ビザ発給の関係上「民間資格のいずれか必須」が条件になっている国が多くあります。
「海外で働きたい」という方にとって、民間資格取得はほぼ必須条件になります。
③ 即戦力として働きやすい
420時間養成講座で実習経験を積んだり、検定試験で知識を体系的に学んだりと、民間資格保持者は基礎的な教育スキルを備えているケースがほとんどです。
また、
・企業向けレッスンの担当
・日本語教育動画の制作
・オンライン授業でのマンツーマン指導
・生活者としての外国人向け授業
など、現場で求められるスキルが画一的ではないため、未経験からでも働きやすいという点があります。
民間資格を持つ日本語教師のデメリット
① 民間資格の種類によって評価に差がある
民間資格は3種類ありますが、それぞれ評価や学習内容が大きく異なります。
・検定試験：知識量の証明として強い
・420時間養成講座：実習経験はあるが質はスクールにより差が大きい
・大学専攻：体系的に学べるが実習経験は大学により異なる
採用側はこれらを総合的に判断するため、「民間資格ならどれでも同じ」というわけではありません。
② 給料は国家資格と大きく変わらない
残念ながら、日本語教育業界全体の給与水準が高くないため、
・民間資格を持っているから高収入
・国家資格より給料が高い
といったことはほぼありません。
例えば一般企業に就職し、「日本語教育業務のかたわら、営業職も兼任する」といったような場合は高年収も狙えますが、日本語教師だけでは高収入を目指せる業界とは言えません。
③ 「専門性の証明」としては国家資格の方が優れている
新制度が始まったことで、求人側も徐々に
「国家資格 登録日本語教員 歓迎」
と記載する求人が増えています。
そのため、長期的には民間資格だけでは不十分になる場面も想定されます。
③資格なし日本語教師
最後に、資格を持たない日本語教師について詳しく解説します。
資格なし日本語教師のなり方
日本語教師の国家資格は弁護士と違って業務独占資格ではないので、資格を持たないまま日本語教師を名乗っても、なんら問題はありません。
「今日から私は日本語教師です！」と宣言すれば、あなたも今日から日本語教師です！笑
資格なし日本語教師の働き方
資格を持たない日本語教師は、
・プライベートレッスンで日本語を教える（オンライン・対面）
・国際交流基金の『日本語パートナーズ』として日本語を教える
などの働き方があります。
プライベートレッスンで日本語を教える（オンライン・対面）
資格を持たない日本語教師のメインの働き方は「プライベートレッスンで日本語を教える」です。
最近では特に、オンラインで日本語を教えるサービス（italki、cafetalk、Preplyなど）が充実しており、そこで高収入を得ている日本語教師も数多くいます。
もちろん、すぐに生徒さんが集まるわけではないので、講師紹介ページの書き方を工夫したり、SNSを利用したり、実績がないうちは安価で授業を行ったり、値段交渉を行ったり…. と、様々な苦労もあります。
簡単に高収入が得られるわけではありませんが、正しく頑張れば、頑張りが報われる働き方ではあります‼️
この辺りの働き方は、noteで発信している方が多いので、是非参考になさってください✨
▼未経験から稼げるようになった経験をシェアしてくれている記事
▼オンライン日本語教師として稼ぐ方法をまとめた記事はこちら
国際交流基金の『日本語パートナーズ』として日本語を教える
『日本語パートナーズ』は、アジア諸国で日本語教育を学ぶ中学生・高校生へ日本語を教えるボランティア制度です。国際交流基金が実施しています。
専門的な知識や経験などは必要なく、応募要件に当てはまれば誰でも参加できます。
日本語の授業で現地日本語教師のアシスタントをしたり、日本文化の紹介をしたり、授業外で生徒の日本語会話の練習相手になったりします。また、地域のイベントなどに参加し、日本の魅力を発信することも可能です。
日本語パートナーズはボランティアのため、「給料」はありません。
しかし、滞在費として月額10万円〜14万円ほどを支給してもらえます。
※国や地域によって金額が異なります。
▼国際交流基金の『日本語パートナーズ』に関する詳細はこちら
資格なし日本語教師の年収・給料
プライベートレッスンで日本語を教える（オンライン）の場合、
個人によって稼ぎ方がかなり異なるので、なんとも言えないのですが…
1コマ（45分）1,500〜2,000円くらいが相場かなという印象です。
国際交流基金の『日本語パートナーズ』として日本語を教える場合、
滞在費として月10万円〜14万円（その他、現地での住居・往復航空券・海外旅行保険等の提供あり）
このようなイメージです。
資格なし日本語教師のメリット・デメリット
ここでは、「資格を持たずに日本語を教える」場合のメリット・デメリットを解説します。
日本語教師の国家資格や民間資格は、あくまで「任意」の資格です。そのため、プライベートレッスンやボランティアなど、一部の働き方では無資格のまま日本語教師として活動している方もたくさんいます。
「とりあえずやってみたい」「日本語を教えることが自分に合っているか試したい」という方にとっては、資格なしでスタートしてみるのも一つの選択肢です。
資格なし日本語教師のメリット
① 初期コストがほぼかからない
国家資格や民間資格と違い、
・養成講座の受講料（数十万円）
・試験の受験料・教材費
・大学で学ぶための学費
といった費用をかけずにスタートできるのが、最大のメリットです。
「興味はあるけど、いきなり何十万円も投資するのは怖い…」という方でも、オンラインレッスンやボランティアから気軽にチャレンジできます。
② すぐに日本語を教える経験が積める
資格取得には、半年〜数年単位の時間がかかりますが、資格なしであれば「やろう」と決めたその日から準備を始められます。
・友人・知り合いの外国人に教えてみる
・言語交換アプリで日本語を教える
・オンラインレッスンの体験枠を低価格で出してみる
など、実際に教える経験を積むことで、
・自分が教えることに向いているか
・どんなレベル／タイプの学習者が得意か
・どのくらいの準備が必要か
といった感覚値がつかめます。
その上で、「もっとちゃんとやりたいから資格を取ろう」と決める人も多いです。
③ 働き方の自由度が高い
資格なし日本語教師は、ほとんどがフリーランスやボランティアという形になります。
そのため、
・本業の合間に副業として
・土日・平日夜だけ
・海外滞在中の短期間だけ
など、自分の生活スタイルに合わせて柔軟に働ける点は大きな魅力です。
資格なし日本語教師のデメリット
① 応募できる求人がかなり限られる
まず大前提として、
・認定日本語教育機関（旧：告示校）
・海外の日本語学校
・企業の日本語教育部門の正社員・契約社員
などの「日本語教師として採用される仕事」には、ほぼ応募できません。
求人票には、
国家資格「登録日本語教員」必須／歓迎
民間資格のいずれか必須
と書かれているものが多く、資格なしでは門前払いになってしまうケースがほとんどです。
そのため、仕事の選択肢は
・個人で生徒を集めるプライベートレッスン
・ボランティア・派遣プログラム
などに限られます。
② 専門性の裏付けがなく、信頼を得にくい
資格が全てではないものの、
「この人にお金を払って教わって大丈夫かな？」
「ちゃんとした日本語を教えてくれるのかな？」
といった不安を持つ学習者は多いです。
資格や実務経験がない場合、
・プロフィールの書き方
・体験レッスンの満足度
・SNSやブログでの発信内容
などで丁寧に信頼を積み上げていく必要があり、集客のハードルはどうしても高くなります。
③ 自分で勉強を続けないと、教える内容が不安定になりやすい
国家資格や民間資格を取得する過程では、
・日本語文法の体系的な整理
・教授法・授業設計の基本
・誤用分析や評価の仕方
などを一通り学びますが、資格なしの場合はこれらを独学で身につけていく必要があります。
そのため、
・自分が話しているなんとなくの日本語をそのまま教えてしまう
・他言語話者がつまずきやすいポイントに気づきにくい
・説明が感覚頼みになってしまう
といったリスクがあります。
学習者にとっても、自分にとっても良い状態で教え続けるには、「教えながら勉強も続ける」覚悟が必要です。
④ 長期的なキャリア設計がしづらい
資格なしのまま続けられる働き方は、個人レッスンや、ボランティア系のプログラムに限られるため、
・社会保険・福利厚生
・昇給・昇進
・安定した生活基盤
といった意味での「職業としての日本語教師」を目指すのは難しくなります。
「本業は別にあって、サブ的に日本語を教えたい」という人には向いていますが、
「将来は日本語教師一本で生活したい」という人にとっては、どこかのタイミングで国家資格 or 民間資格の取得が必要になるケースがほとんどです。
「タイプ別のおすすめ」まとめ
ここまで、国家資格・民間資格・資格なしという3つのルートについて、なり方や働き方、年収イメージ、メリット・デメリットを見てきました。
「結局、自分はどれを目指したらいいの？」という方のために、最後にタイプ別のおすすめをまとめておきます。
手堅く安定して働きたい → 国家資格「登録日本語教員」
認定日本語教育機関で働きたい、教壇にしっかり立ってキャリアを築きたい人向け。安定した授業数と職場環境を重視するなら、このルート一択です。
海外・企業・オンラインで教えたい → 民間資格で十分
企業内研修、日本で働く外国人向けレッスン、海外の日本語学校、青年海外協力隊などを目指すなら民間資格がコスパ◎。働き方の幅を広げたい人に向いています。
副業でサクッと教えたい・まずはお試ししたい → 無資格でOK
本業は別にあり、オンラインのプライベートレッスンやボランティアで「少し教えてみたい」という段階なら、いきなり高額な投資は不要。無資格スタート＋必要になったら後から資格取得、という順番でも全く問題ありません。
最後に
大事なのは、「自分がどのような働き方をしたいのか」「どこまでお金と時間を投資できるのか」を一度立ち止まって考えることです。
例えば、
まずは無資格でオンラインレッスン → 向いていそうなら民間資格 → ゆくゆくは国家資格
大学で日本語教育を専攻 → 民間資格＋海外で経験 → 必要に応じて国家資格
のように、段階的にキャリアを組み立てていくことも十分可能です。
この記事で、「自分はまずどこから始めるのが良さそうか」が少しでもイメージできたらうれしいです。
ご自身に合った形で、日本語教師としての一歩を踏み出せますように☺️
