【保存版】日本語教師養成講座で使える給付金・補助金まとめ|最大70%キャッシュバックで安く通う方法

日本語教師になる

日本語教師養成講座は「お金の不安」が大きい

日本語教師を目指すとき、多くの方が最初にぶつかるのが

「養成講座の学費っていくらくらいかかるの?」
「仕事を続けながら通った方がいい?」
「本当に元が取れるのかな?」

というお金に関する不安です。

日本語教師養成講座(国家資格対応・旧制度対応)は、通学・通信を問わず、40〜80万円前後になることが多く、決して安い投資ではありません。

一方で、日本語教師のお給料基準はそこまで高くなく、「資格を取れば、投資資金はすぐに回収できる」とは言い切れません。

そこでポイントになるのが、「給付金・補助金をうまく使って、自己負担をどこまで減らせるか」です。

本記事では、

・どんな給付金・補助金が使えるのか
・申し込み前に何を確認すべきか
・給付金対応の日本語教師養成講座をどう比較すればよいか

を整理しながら、「お金の不安」を少しでも小さくするための情報をまとめます。

制度の内容は変更されることがあります。最新情報やご自身の適用可否は、必ずハローワークや各スクールの公式サイトでご確認ください。

日本語教師養成講座で使える主な給付金・補助金の種類

ここでは、日本語教師養成講座で活用できる主な制度を整理します。

【経産省】リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業(最大70%)

経済産業省が実施している「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」は、在職者がキャリア相談を受けながら、転職・キャリアアップにつながる講座を受講・修了した場合に、
受講料の70%(上限56万円)がキャッシュバックされる制度です。

ポイントは以下の通りです。

対象者
(在職中)
・サービスへの登録時とキャリア相談対応における初回面談時に在職中であること
・雇用主の変更を伴う転職を目指していること
対象者
(離職中)
対象外
支給額受講料(入学金+受講料など)の70%(上限56万円)
対象講座「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業(講座)」に登録されているコース

この制度では、「キャリアプランの相談→リスキリング講座の受講→転職支援」までが一体となっています。

受給のタイミングは、以下の2段階です。

①リスキリング講座の受講修了後、講座の受講費用の1/2相当額(上限40万円)を支給
②スクールの転職支援を利用して転職し、その後1年間継続的に転職先に就業している場合、追加で講座の受講費用(税別)の1/5相当額(上限16万円)を支給

上記①②の合計、最大70%(上限56万円)まで給付される仕組みになっています。

▼おすすめのリスキリング補助金対象の養成講座はこちら

【厚労省】特定一般教育訓練給付金(最大50%)

雇用保険に一定期間加入している方が、厚生労働大臣指定の講座を受講・修了した場合に、
受講料の50%(上限25万円)がハローワークから支給される制度です。

ポイントは以下の通りです。

対象者
(在職中)
・受講開始日時点で雇用保険の被保険者である期間が3年以上
(初めて受給する方は1年以上)
対象者
(離職中)
・受講開始日が離職した日の翌日から1年以内
・受講開始日時点で雇用保険の被保険者であった期間が3年以上
(初めて受給する方は1年以上)
支給額受講料(入学金+受講料など)の50%(上限25万円)
対象講座厚労省の「特定一般教育訓練給付金 指定講座」に登録されているコース

受給のタイミングは、以下の2段階です。

①受講修了後、受講料の40%(上限20万円)が支給されます。
②受講修了後1年以内に就職した場合、追加で10%(上限5万円)が支給されます。

上記①②の合計、最大50%(上限25万円)まで給付される仕組みになっています。

▼おすすめの特定一般教育訓練給付金対象の養成講座はこちら

【厚労省】一般教育訓練給付金(最大20%)

雇用保険に一定期間加入している方が、厚生労働大臣指定の講座を受講・修了した場合に、
受講料の20%(上限10万円)がハローワークから支給される制度です。

ポイントは以下の通りです。

対象者
(在職中)
・受講開始日時点で雇用保険の被保険者である期間が3年以上
(初めて受給する方は1年以上)
対象者
(離職中)
・受講開始日が離職した日の翌日から1年以内
・受講開始日時点で雇用保険の被保険者であった期間が3年以上
(初めて受給する方は1年以上)
支給額受講料(入学金+受講料など)の20%(上限10万円)
対象講座厚労省の「一般教育訓練給付金 指定講座」に登録されているコース

受給のタイミングは、講座の修了後です。

受講修了日の翌日から原則1か月以内に支給申請手続を行う必要があります。

▼おすすめの一般教育訓練給付金対象の養成講座はこちら

スクール独自の割引・キャッシュバック制度

公的な給付金とは別に、スクール側が実施している

・早期申込割引
・同時申込割引(友人紹介・他講座とのセットなど)
・合格や修了を条件としたキャッシュバック
・分割・ローンの金利サポート

などもあります。

これらは公的給付金とは別枠なので、

「給付金を使いつつ、スクール独自割引も併用できるか」
「どちらを優先すると総額が小さくなるか」

を、必ず比較するようにしましょう。

教育訓練給付金を使う前に確認しておきたいポイント

ここでは、厚生労働省の「教育訓練給付金」について、事前に確認すべきポイントを見ていきます。

自分が給付金の対象になるかどうかのチェック項目

養成講座申し込み前に、最低限次のポイントを確認しましょう。

一般教育訓練給付金や特定一般教育訓練給付金の場合、「受講開始日時点で雇用保険の被保険者である期間が3年以上(初めて受給する方は1年以上)」という条件があります。

また、「在職中か、離職後か」「受講開始時点で被保険者かどうか」「過去に教育訓練給付金を使ったことがあるか」などの条件もあります。

これらは、ハローワークで配布されている「教育訓練給付金支給要件照会票」を提出すると、正式に教えてもらえます

電子申請での届出も可能なので、まずはご自身が給付金対象かどうか、確認してみてください。

※ハローワークに電話で問い合わせても、回答はもらえません
時間に余裕を持って、ハローワークで正式な手続きを踏んで確認しましょう。

申請タイミングと、ざっくり知っておきたい流れ

制度によって細かな流れは異なりますが、
ざっくりとしたイメージは次のようになります。

1. 行きたい講座を決める(給付金対象かどうかを確認)
2. ハローワークで「自分が給付対象か」確認(支給要件照会など)
3. スクールに申し込み・受講開始
4. 一定の出席率・修了条件を満たして修了
5. 修了後、ハローワークに必要書類を提出して申請
6. 問題がなければ、指定口座に給付金が振り込まれる

教育訓練支援給付金を使う場合は、受講前にハローワークでの手続きが必須になることも多いので、「講座申し込み前に一度ハローワークへ行く(または電話相談する)」くらいの気持ちで準備しておくと安心です。

資料請求・相談会のときに聞いておきたいこと

スクールの資料請求や相談会では、次のような質問をしておくと、後から後悔しにくくなります。

・この講座は、どの教育訓練給付金の対象になっていますか?
・自分の雇用保険の加入状況で、どれくらい給付を受けられる可能性がありますか?
・給付金の申請スケジュール(受講前・受講中・修了後)を教えてください。
・スクール側で、給付金の申請サポート(書類の記入方法の案内など)はありますか?
・独自の割引やキャンペーンと、給付金は併用できますか?

ここまで聞いておけば、「この講座を選んだら、実質いくらくらいの自己負担になりそうか」がかなり具体的にイメージできるはずです。

給付金・補助金が使える日本語教師養成講座の比較

まずは、「どのスクールで、どの給付金が使える可能性があるのか」を一覧にしました。

制度の内容は変更されることがあります。最新情報やご自身の適用可否は、必ずハローワークや各スクールの公式サイトでご確認ください。

給付金・補助金対応講座の登録日本語教員養成講座

ヒューマン
アカデミー
東京中央日本語
学院(TCJ)
アークアカデミー
校舎全国東京、大阪東京(新宿)
受講料632,500円646,000円通信:462,000円
通学:618,000円
一般教育訓練
給付制度利用
10万円支給
→546,000円
通信:369,600円
通学:518,000円
特定一般教育訓練
給付制度利用
25万円支給
→382,500円
25万円支給
→396,000円
通信:231,000円
通学:368,000円
リスキリング
補助金利用
2027年3月まで
最大70%適用
265,810円
最大70%適用
[最安]234,909円

👇給付金・補助金対応講座の登録日本語教員養成講座の比較記事はこちら

給付金・補助金対応講座の旧制度資格(420時間)日本語教師養成講座

KEC日本語学院 東京中央日本語
学院(TCJ)
ヒューマン
アカデミー
資格の大原アークアカデミー
校舎東京、大阪、
京都、兵庫
東京、大阪全国東京(水道橋)東京(新宿)
受講料590,766円646,000円632,500円489,000円通信:462,000円
通学:618,000円
一般教育訓練
給付制度利用
10万円支給
→490,766円
10万円支給
→546,000円
受講料の20%支給
→391,200円
通信:369,600円
通学:518,000円
特定一般教育訓練
給付制度利用
25万円支給
→396,000円
25万円支給
→382,500円
受講料の20%支給
→239,000円
通信:231,000円
通学:368,000円
リスキリング
補助金利用
2027年3月まで
最大70%適用
[最安]214,824円
最大70%適用
234,909円
最大70%適用
265,810円

👇給付金・補助金対応講座の旧制度資格(420時間)日本語教師養成講座の比較記事はこちら

給付金・補助金を使うときの注意点

「給付金が使えるから」という理由だけで講座を選ぶリスク

よくあるパターンが、「給付金で◯万円戻ってくるなら、ここでいいか」と、講座の中身より「安さ」だけで決めてしまうことです。

しかし、日本語教師として長く働くことを考えると、

・授業づくりや教案作成の指導は手厚いか
・実習や模擬授業のフィードバックは具体的か
・修了後の就職サポートや求人情報は充実しているか

といった中身のクオリティが、収入や働きやすさに直結します。

給付金はあくまで「負担を軽くしてくれる仕組み」であって、講座を選ぶ一番の軸は「自分に合うかどうか」であることを忘れないようにしましょう。

ローン・分割払いと給付金の関係で注意したいこと

クレジットカードや教育ローンで分割払いをした場合も、「自分が実際に支払った額」が給付対象になります。

キャンペーン割引を受けた場合は、割引後の金額に対して給付金が計算されます。

また、分割のタイミングと給付金の振込タイミングがずれるため、一時的とはいえ家計の負担が大きくなるので、注意してください。

「給付金で戻ってくるから大丈夫」と思って予算以上の講座を契約すると、受講中〜修了後の数ヶ月がかなり苦しくなることがあります。

申請漏れ・条件未達を防ぐためのポイント

・出席率・修了条件を満たせず、給付金がもらえないケース
・必要書類の提出を忘れたり、締切を過ぎてしまうケース
・「指定の講座名」と申請書に書いた名称がズレていて差し戻しになるケース

など、事務的なミスで損をしてしまう人も少なくありません。

・申請スケジュールをカレンダー(手帳・アプリ)に登録しておく
・受講開始前に、「自分でやることリスト」を書き出しておく
・不安な点は、ハローワークやスクールの事務局に早めに相談する

といった基本的な対策だけでも、かなりリスクを減らせます。

まとめ

日本語教師養成講座で使える公的サポートは、
✅リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業(最大70% OFF)
特定一般教育訓練給付金(最大50% OFF)
一般教育訓練給付金(最大20% OFF)
などがあります。

どの給付金・補助金が使えるかは、
「自分の雇用保険の加入状況」
「在職中か離職中か」
「受講したい講座が指定講座かどうか」

によって変わります。

必ずハローワーク+スクールの事務局の両方に確認しましょう。

迷ったときは、次の順番で進めるとスムーズです。

 1. 気になる養成講座を2〜3校に絞る
 2. 「給付金・補助金が使えるか」
   「いくらまで減額できそうか」をハローワークとスクールに確認する
 3. 個別相談会で、自分の働き方・キャリアプランに合うかを具体的に質問する

日本語教師の養成講座は、決して安い買い物ではありませんが、給付金・補助金を上手に活用すれば、数十万円単位で自己負担を抑えることも可能です。

「どの学校が、自分にとって一番お得で、かつ学びやすいか知りたい…」

という方は、次の記事で、給付金・補助金が使える日本語教師養成講座を具体的に比較しているので、あわせてご覧ください。

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